【講演】日本機械学会　バイオエンジニアリング部門「第25回傷害バイオメカニクス研究会」　（2025/2/18, 公開研究会）

講演者：河口　健二

近年の乗用車は対車両のAEB(被害軽減ブレーキ)の普及で追突事故が減少し、出会い頭事故が最多となり、その事故の中で自転車の傷害が最多である。この出会い頭事故について様々な視点から分析し、事故の要因等の特徴を洗い出した。1当自転車の法令違反は、信号有交差点では信号無視が88%と最多であり、信号無交差点では一時停止員バカ54%で最多となっている。1当自転車の死亡割合は1.01%で2当自転車の4倍以上、死亡重傷割合は15.6%で2当自転車の約2倍となっている。自転車が1当の時の方が乗用車の速度が高いことも要因の一つである。

対自転車のAEBは出会い頭で10%前後、右折時で20%強の死傷事故低減効果が見られた。ただ、ハイブリッドエンジンや電気自動車は自転車との出会い頭事故が通常のエンジンの車と比較し多めとなっている。これは、出会い頭事故の乗用車の速度が低いことと低速での走行時の音が小さいため自転車が気づきにくいことが要因ではないかと考えられる。さらなる調査・研究・対策の検討が望まれる。

※本内容は自動車技術会2024年秋季大会で発表したもので、日本機械学会よりその内容についての講演依頼を受け講演したものである。

発表者 ：植北紗和子・野上恭佑・山本俊雄・小嶋文・久保田尚

高速道路における大型トラックの制限速度引き上げに関連して、将来的な交通管理の在り方のためには、一般ドライバの意識を詳細に検討することが望ましい。本研究では、一般ドライバの制限速度引き上げに関する有識者検討会で参照された一般ドライバの意識調査（アンケート）を多角的に分析することで、各種要因に関連した意識の特徴を明らかにした。全国5,000人分のインターネットアンケートにより、基本属性、高速道路での大型トラックに対する意識、最高速度規制引き上げに関する意識等のデータを取集し、80→90km/h引上げ賛否、90→100km/h引上げ賛否等による属性傾向を分析した。その結果、引上げへの意識は各種属性で差があり、特に性別や普段の運転の経験により差がみられること、大型車に対する不安等の意識が引き上げへの賛否と関連すること等が確認された。

田久保　宣晃・小菅　英恵・檜田　容子（2025）．速度引き上げに関する意識と利用者の属性の関係 ――高速道路の大型トラック速度規制に関する一般ドライバの意識の分析(1)――　日本交通科学学会誌　第61回日本交通科学学会学術講演会講演集，25（補刷），25．

講演者：小菅英恵

本研究は，高速道路における大型トラックの制限速度引き上げに対する一般ドライバの意識や態度の“見える化”を試み，施策受容を高めるリスクコミュニケーションの考察を目的とする．2023年11月に警察庁が実施したインターネット調査の自由記述回答（1,017名・2,418文）を対象にKH Coderを用いて形態素解析と共起分析を行った．分析の結果，一般ドライバは「速度」を中心に24種の多様な意見が存在し，その中には，大型車に対する不安や恐怖といった負の感情，2024年の物流問題への社会的理解などがうかがえた．大型車の制限速度引き上げに関する施策の受容性を促進するには，一般ドライバの否定的認識やリスク認知構造を把握し，不安感情を軽減するとともに，施策展開の社会的背景や享受する利益等についての丁寧な説明が重要である．

小菅　英恵・田久保　宣晃・檜田　容子（2025）．大型トラックの最高速度の引上げ施策に対する意見の可視化 ――高速道路の大型トラック速度規制に関する一般ドライバの意識の分析(2)――　日本交通科学学会誌　第61回日本交通科学学会学術講演会講演集，25（補刷），26．

講演者：小菅英恵

2024年度は量的研究者の立場から，普遍的な法則だけでは解決が難しい高齢運転者の安全支援の研究を事例に，介入相手の体験や意識を深く理解する個別対応の重要性について話題提供を行った．このように現在の交通社会における質的研究および個性記述的研究はまずます重要な役割を担うと考えられる．しかし，いまだ，事例や質的研究は科学的でないという見方や，自然言語処理技術を用いた解析は科学的価値が高いとみなされる風潮が存在し，質的・個性記述的研究の理解と普及を妨げている．質的研究は，現象の深い理解が可能であるものの普遍性の追求は困難を伴う．一方，量的研究は，信頼性や再現性に優れるが新しい文脈や異なる条件下に研究結果を適用した一般化は出来ない．交通社会の諸問題解決において，質的研究と量的研究それぞれの強みと弱みを理解し，補完的に活用することで，実務に役立つ知見が導かれることを期待している．

大谷　亮・小菅　英恵・中西　誠・中野　友香子（2025）．交通社会の諸問題を質的・個性記述的に解決する意義と方法　日本応用心理学会第91回大会発表論文集，91，14．

【講演】第84回日本公衆衛生学会総会 【オンデマンドシンポジウム6】交通と健康：エビデンスに基づく政策（2025/10/29-31）

講演者：小菅英恵

茨城県の調査（2021）では，地域によって高齢運転者は公共交通にアクセスできず，代替移動手段もままならない現実があり，買い物や通院といった生活のために自動車運転を継続する者の存在が明らかとなっている。また同調査の構造方程式モデリングから，運転の継続が身体的健康感と関係することも示されている。

東京都下の高齢運転者の調査では（2025）では，体調管理，運動，情報収集，脳トレ，サポカー乗り換えなど積極的な運転自己調節行動をとる者ほど，身体的健康感だけでなく，生活満足感や対人関係満足感などのQOLが高い傾向があることが示されている。

地方は自家用車による移動が地域交通に欠かせない．個人の健康と社会のwell-beingには，主観的幸福感も重要である．

生活の質を考慮し高齢者の自立した移動の確保のため，可能な限り安全運転を継続する期間を延ばし，運転中止に備える交通安全政策が求められる。

【学会発表】日本安全運転医療学会「第9回日本安全運転医療学会学術集会」（2025/11/28・29）

発表者：小菅英恵・外川佑・岩城直幸

【目的】行動観察に基づく運転評価は、運転課題における行動（事象）遂行の程度に着目し記録される。本研究では、高齢運転者再教育のための評価要件を考察する。【方法】106名の高齢運転者を対象に、教習所指導員が「右左折」課題では速度調整、走行位置、安全確認、「信号」課題では信号順守、「指示速度」課題では30km/hの適正走行、一時停止課題や段差乗り上げ課題について行動を5段階（１：できない～５：できた）で評価した。各評価値の分布特性を統計的に検討した。【結果】指導員評価値は4.3～4.9の範囲に集中し、評価分布に天井効果が認められた。また、運転者の自己評価との差分は0.01～0.3と小さかった。【考察】先行研究では異なる設問ながら同様の集団で2～3点の評価値を示し、本報告と差異が認められたことから、再教育の運転評価では被評価者の具体的改善点を特定できる評価視点や基準設定の明確化が必要である。

小菅　英恵・岩城　直幸・外川　佑（2025）．行動観察による運転評価の妥当性についての課題――高齢運転者の安全運転教育手法の検討（2）―― 　第9回日本安全運転医療学会学術集会抄録集，51